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祖父母と親、子の三世代で同居する場合、誰もが快適に暮らすためには家づくりにさまざまな工夫が必要です。考え方や価値観、年齢、性別などが異なる人が一緒に住む場合、一方にとっては良い家でも、もう一方にとっては住み心地が悪いと感じることもあります。
そこで本記事では、三世代同居のメリットやデメリットを解説するとともに、家づくりのポイントについて詳しく紹介します。
三世代同居とは、祖父母、親、子の三世代が1つ屋根の下で暮らすことです。同居は同じ家に住むことを指すため、家を隣接させることは三世代同居とは呼びません。三世代同居を実現するには、十分な床面積や部屋数などの他、お互いに快適に暮らすための工夫が必要です。
個々が暮らしやすい家づくりをした結果、三世代同居のメリットを得られなくなる場合があります。まずは、三世代同居の次のようなメリットについて理解しておくことが大切です。
三世代同居すると、家事や育児をし合うことができます。子育て中の親にとっては、親や祖父母によるサポートは非常に助かるでしょう。例えば、急な用事や仕事がある場合でも、すぐに子どもを預けることができます。また、高齢であるために食事を作ることが難しい日は、子や孫に手伝ってもらうこともできるかもしれません。
このように、家族同士が気軽に協力し合えることは三世代同居の大きなメリットです。
三世代同居の場合、必要なときに介護や見守りを行うことができます。家が離れている場合、高齢者や病気の方の身の回りのケアや健康状態の管理は、専門の介護スタッフに任せることになります。当然ながら費用がかかるため、経済状況によっては依頼することが難しいでしょう。
三世代同居であれば、費用負担なく緊急時にも素早く対応できるため、結果的により良い老後を実現できます。
光熱費には基本料金が設定されており、世帯ごとに発生します。三世代同居の場合、基本料金が1世帯分しかかからないため、光熱費を削減できます。また、光熱費はそれぞれの世代で費用を分けて負担するため、他の世代に迷惑をかけたくないと思って光熱費の浪費をなくすよう努力できる場合もあるでしょう。
なお、光熱費に限らず、新聞購読費やビデオオンデマンド、各サブスクサービスなども共通にすることで、さまざまな費用を削減できます。
全世帯が資金を出し合うことで、費用負担を軽減できます。また、親が現役で働いており、年齢や収入の要件さえ満たしていれば、親子ローンを組むことも可能です。親子ローンは、親子が共同で借り入れて、ローンの負担額を分担するものです。
三世代同居が可能な家は、当然ながら一世帯の住宅よりも規模が大きくなるため、より多くの住宅費がかかります。なるべく全世帯が費用を出し合うことで、十分な床面積や設備の住宅を建築できます。
続いて、三世代同居のデメリットについて詳しく見ていきましょう。
間取りや部屋数によっては、各世帯がお互いにプライバシーを守ることが難しくなります。例えば、リビングが共有のために家族だけでゆっくりと過ごせない、子供部屋が他の世帯のすぐ上階にあるため、走ったり騒いだりできないなどが考えられます。
リビングやキッチン、バスルームなどが教養の場合、生活リズムを他の世帯に合わせる必要があります。例えば、いつもは18時に食事を開始するが、他の世帯も同じなので譲歩して19時開始にするようなケースもあるでしょう。
食事の時間がずれると、その後の入浴や自由時間の予定もずれるため、ライフスタイルに変化が生じます。
小さな子供がいる場合は、走り回る音によって騒音問題が起こりやすいでしょう。また、大音量で映画を見たり音楽を聴いたりすることも難しくなります。他の世帯の部屋と隣接しないところに、騒音が懸念される部屋を配置すれば解決できる可能性があります。
お互いのプライバシーに配慮した家づくりには、多額の建築費がかかります。例えば、キッチンやトイレ、リビングなどを各世帯ごとに作る場合、それだけ多くの費用がかかるため、費用を出し合ったとしても個々にかかる負担は増加します。
また、建築費が高額になることに対して異議を唱える世帯がある場合は、建築プランがなかなか決まらなくなるでしょう。
三世代同居は、3つの世帯が1つの世帯の扱いになるため、世帯の所得で金額が決まる社会保険料が高くなったり、補助金や助成金の所得制限を超えやすくなったりします。ただし、同じ住宅に住みながらも別の世帯として扱う「世帯分離」を行えば、保険料や所得制限に影響はありません。
なお、親の介護サービスの自己負担割合を減らす目的で世帯分離を申請した場合は、受理されない可能性があります。また、親が子の社会保険の扶養に入っていた場合は、世帯分離すると扶養から外れます。世帯分離すべきかどうかは慎重に検討しましょう。
介護と育児が重なった場合、介護サービスを利用しつつ自身は育児に注力する方法があります。しかし、祖父母や親によっては「一緒の家に住んでいるのに介護しないなんて薄情者だ」などと思うこともあるでしょう。その結果、介護せざるを得ない雰囲気になることも十分に考えられます。
三世代同居をする場合は、将来的に介護をするのかどうか、もし育児と重なったらどうするのかなどを事前に話し合って決めておくとトラブルを防げるでしょう。
三世代同居の場合、家を共有名義にすることが一般的です。共有名義の家を売る場合は、名義人全員の同意が必要です。将来的に家を売りたくなったとしても、他の世帯の人に反対されて売れなくなることもあるでしょう。
また、三世代同居の家は他の一般的な住宅と比べて需要が限定されるため、買い手がなかなか見つからない可能性もあります。
三世代同居では、将来的に空き部屋が発生する可能性があります。子供が成長して独立すると、空き部屋が出てしまうでしょう。また、祖父母や親の介護が難しくなった場合は高齢者施設に入居することになり、空き部屋が出ることもあります。
空き部屋はそのままにしておいてもメリットがないため、場合によっては賃貸併用住宅として貸し出すのもよいでしょう。
最初は三世代同居にメリットを感じていても、実際に住み始めてから後悔する場合があります。また、住み始めた頃は良くても、事情や関係性が変わることで三世代同居を解消したいと思う場合もあるでしょう。これらを踏まえて、三世代同居の家づくりでは次のポイントを押さえることが大切です。
共有スペースを最小限に留めることで、それぞれのライフスタイルを大きく変えずに暮らすことができます。
トイレや浴室、洗面所といった水回りのスペースは使用頻度が高いため、共有にしない方がよいでしょう。例えば、朝の急いでいるときや夜の入浴時間が重なると、生活に大きな影響が及びます。
キッチンについても、料理には時間がかかることから共有にしない方がよいでしょう。玄関を共通にした場合は、それぞれの世帯の誰がいつ帰宅したかがわかってしまうほか、鍵のかけ忘れによるセキュリティ面の不安もあります。
これらすべてを個別に作ることで、三世代同居のデメリットの大分部は解消されるのではないでしょうか。ただし、より多くの建築費がかかるため、取捨選択する必要があるかもしれません。
騒音問題が起こりやすい部屋を他の世帯の部屋と分けることで、トラブル防止につながります。また、生活の利便性も考慮すると、階層で世代を分けるのもよいでしょう。例えば、高齢で体力や足腰の状態に問題がある祖父母世帯は1階、あるいは子供の走り回る音が問題となりやすい子の世帯が1階で、2～3階は相談して決めるのも1つの方法です。
また、三階建て住宅は、敷地がそれほど広くなくとも建てることができるため、多くの方の選択肢となるでしょう。
三世代同居の場合、それぞれの世帯の友人や知人が家に来ることがあります。そのような場合に盗難が起きるのを防ぐために、それぞれの個室に鍵をかけましょう。また、同居する親族においても、今は関係性がよくても将来的にトラブルが起こり、部屋に鍵をかける必要性が生じる可能性があります。
今は問題なくとも、親や祖父母が足腰に問題を抱えたときに対応できるように、バリアフリー設備は必須です。これらは、将来自分たちが高齢になったときにも利用できます。
浴室やトイレ、廊下、玄関などに手すりを設置しましょう。持ちやすい場所に設置する必要があるため、介護の専門家とも相談しながら決めることが大切です。また、つまづいて転倒しないように、玄関から廊下に上がるところや、浴室と脱衣所の間などの段差をなくしましょう。床をフラットにするかスロープを設置してください。
また、親や祖父母が住む階層によっては、ホームエレベーターの設置も検討してください。階段を利用しないことで負担が軽くなるうえに、転落のリスクを解消できます。
それぞれの世帯別にプライバシーを確保することは必須ですが、だからといって一切顔を合わさずに生活すると、お互いの交流が絶たれやすくなります。小さな部屋でもよいので、1つは顔を合わせるスペースを作るとよいでしょう。
床面積に余裕がある場合は、世帯ごとに設置したキッチンとは別に共有キッチンを設置し、たまに一緒に食事を楽しむのも1つの方法です。
また、交流の中心となるスペースは、明るく魅力的な演出を取り入れるとよいでしょう。大きな窓や天窓などで自然光を取り入れると、明るくナチュラルな雰囲気を演出できます。
三世代同居では、各世帯のプライバシーを守りつつ快適に過ごせる家づくりが重要です。また、現在の家族構成や各世帯の事情だけではなく、将来の変化も考慮して間取りや設備の配置などを決めましょう。一般的な住宅と比べて建築に費用がかかるほか、考えるべきポイントが多いため、まずは戸建て住宅の専門家に相談することが大切です。
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